介護用品のレンタル料金はいくら？費用相場や介護保険について解説
今回は介護用品のレンタル料金について、料金体系の仕組みやレンタル料金の目安、レンタルした方が良いケース・購入した方が良いケース、介護保険適用の流れについてご紹介します。
また介護保険適用時に近いレンタル料金で借りることができる自費レンタルサービスについても解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
介護用品のレンタル料金の仕組み
介護用品のレンタル方法には、介護保険を利用するパターンと、自費で借りるパターンの2通りがあります。
まずは、どちらのパターンにも共通しているレンタル料金の基本的な考え方について見ていきましょう。
レンタル料金の仕組み①：レンタル料金
多くの介護用品はレンタルに対応しており、介護保険においては下記11種類のアイテムをレンタルすることができます。
- 車いす
- 特殊寝台（介護ベッド）
- 床ずれ防止用具
- 体位変換器
- 認知症老人徘徊感知機器
- 移動用リフト
- 手すり
- スロープ
- 歩行器
- 歩行補助杖
- 自動排泄処理装置（一部部品を除く）
また介護用品のレンタル料金は、同じ介護用品でもメーカーや機能などによって上下し、例えば介護ベッドの場合だと手動・電動、サイズ、モーター数、マットレスの種類などで変動します。
関連記事：【介護ベッド】サイズの種類と選び方は？表記方法や高さについても解説
レンタル料金の仕組み②：付属品・オプション料金
介護用品のレンタル料金には付属品などの料金は含まれておらず、必要に応じてレンタルするかどうかを決めることができるのが一般的です。付属品をレンタルする場合は、その付属品の機能や個数などに応じてレンタル料金はプラスで発生します。
介護ベッドの場合、介助バーやサイドレール、サイドグリップ、サイドテーブルなどは付属品という扱いになり、必要な場合は別途レンタル料金が上乗せされます。
レンタル料金の仕組み③：配送料・設置費用
介護用品をレンタルする際は、物品に対するレンタル料金に加えて、配送料や設置費用が発生するケースもあります。福祉用具貸与事業者によってルールが異なりますので、レンタル時は必ずチェックするようにしましょう。
なお、私たち『広島介護用品』では、基本的にレンタル料金以外にかかる費用は発生せず、指定エリア内（広島市内）であれば搬入やメンテナンス時の交通費なども必要ありません。
ただし、エリア外の場合は自治体の管轄が変わる兼ね合いで介護保険対象外になったり、交通費（1kmあたり20円）が別途発生いたしますのでご注意ください。
また、搬出入に特別な措置が必要な場合、例えば階段やエレベーターによる搬出入が困難でクレーンを使用するケースなどでは、その措置にかかる費用が発生します。
介護用品のレンタル料金の目安
介護用品のレンタル料金は、介護保険を利用するかどうかで大きく異なります。
介護保険とは、家族の負担を軽減し、介護を社会全体で支えることを目的に2000年に創設された公的社会保険で、介護・介助が必要な方に対して、様々なサービスの提供や補助金・助成金の給付を行う公的社会保険となっています。
- 介護ベッドなどの福祉用具レンタル・購入に関する助成金
- 手すりやバリアフリーなど住宅改修への補助金
- デイサービスやショートステイ、訪問リハビリなど居宅型サービス
- 特別養護老人ホームなど施設入居サービス
- ケアプラン作成など居宅介護支援
介護保険を利用して介護用品をレンタルした場合、毎月の自己負担額は1割（所得によって2〜3割）となり、大変お得にレンタルすることが可能です。
例えば介護ベッド（特殊寝台）の料金目安としては、自費レンタルの場合で月額1万円前後、介護保険適用（自己負担額1割）の場合で月額1,000円前後が相場です。仮に販売価格40万円、月額レンタル価格が1万円前後で設定されている製品の場合、自己負担1割でレンタルすると毎月の自己負担額は1,000円前後となります。
ただし、介護ベッドの場合についてのみ、ほとんどの福祉用具貸与業者が自費レンタル料金を全額負担ではなく、お求めやすい価格設定（月額 2,000円前後）で提供しています。詳しくはこの後でご説明しております。
| 介護保険利用の場合 | 自費購入の場合 | |
|---|---|---|
| 月額レンタル料金 | 自己負担額 | |
| 10,000円前後／月 | 1,000円前後／月 | 400,000円 |
関連記事：介護ベッドのレンタル料金は？介護保険適用・自費レンタル・購入の目安
また車いすの料金目安としては、自走式タイプで2万〜5万円、電動タイプで10万〜20万円程度ですが、介護保険適用でレンタルすると月500円程度（自己負担額1割の場合）まで抑えることができます。仮に11万円の車いすだと、月額レンタル料金は5,000円前後、介護保険適用で500円前後（自己負担1割の場合）となります。
| 介護保険利用の場合 | 自費購入の場合 | |
|---|---|---|
| 月額レンタル料金 | 自己負担額 | |
| 5,000円／月 | 500円前後／月 | 110,000円 |
関連記事：車椅子はレンタルが良い？介護保険の適用範囲や購入との費用比較も
介護保険制度の適用範囲について
介護保険制度の適用範囲は原則として65歳以上の第1号被保険者に限られ、原因にかかわらず、要支援・要介護状態になった場合にサービスを受けることができます。ただし、40歳から64歳未満の第2号被保険者でも、老化に起因する病気（特定疾病※）で介護認定を受けた場合や、主治医の意見書（要介護1以下でも介護ベッドが必要だと診断された証明書）がある場合は、例外として利用が可能です。
※特定疾病…がん（末期）・骨折を伴う骨粗鬆症・初老期における認知症・脳血管疾患・関節リウマチなど国が定めた16の疾病
介護用品をレンタルした方が良いケース
介護用品をレンタルした方が良いケースとしては、前述の通り介護保険が利用できる場合の他に、身体状況や住居環境が今後変化することが見込まれる場合が挙げられます。
特に高齢者や要介護度が高い場合は身体状態の変化が頻繁に起きるので、その都度買い替えるのは経済的ではありません。レンタルであれば状況に応じて柔軟に交換や返却が可能ですから、購入よりメリットがあると言えるでしょう。
また介護用品は定期的なメンテナンスが必要で、例えば経年劣化による損傷や破損が発生した時は、安全性を維持するために修復対応が必要となります。レンタルの場合、担当者が定期的に訪問して介護用品の点検を行い、破損などがあれば修理や故障に対応してくれることがほとんどです。
私たち『広島介護用品』でも、ご利用中は定期的にお伺いし、ご利用者さまの状況や環境に変化はないか、介護用品が生活向上に役立っているか、介護用品の不具合や故障はないかを確認させていただいております。
介護用品を購入した方が良いケース
介護用品は購入するよりレンタルする方がメリットが多いのですが、一方で、介護保険の適用範囲が限定されていたり、長期間使用するとかえって割高になるケースもあります。
例えば、歩行器の一種として認識されているシルバーカーは、荷物を載せて楽に歩くことを目的としている介護用品で、歩行能力を補助するためのものではないとして、介護保険を使ってレンタルすることができません。業者によっては自費レンタル可能な場合がありますが、歩行器と比べて比較的安価ですし、荷物を運ぶ際に汚れや破損が発生しやすいため、レンタルよりも購入した方が使い勝手が良いかもしれません。
また、10年以上同じものを使う予定であれば、レンタル料金より購入価格が下回る可能性もあります。
このような背景から、レンタルか購入かで迷った際は、そもそも介護保険や自費レンタルサービスの対象製品かどうか、レンタル料金と使用年数を考慮してどちらが経済的か、故意による破損が発生しやすいかどうかなどの観点から検討してみると良いでしょう。
介護保険適用で介護用品をレンタルする流れ
介護用品のレンタル料金が抑えられる介護保険制度ですが、利用する際は必ず要介護度認定を受ける必要があります。次に、介護保険適用で介護用品をレンタルする流れについてご紹介します。
ステップ①：地域の窓口で要介護認定の申請を行う
要介護認定とは被介護者がどの程度の介護を必要とするかを判定するものです。介護度に応じて受けられるサービスや割り当てられる保険点数（介護サービス利用時に使用）が決まります。
申請窓口はお近くの地域包括支援センターが担当し、申請する際に料金は発生しません。
窓口での申請後は、自治体から派遣された調査員による訪問調査が行われ、被介護者の状態や家庭の状況などを確認。訪問調査の結果や主治医の意見書に基づいて判定が行われ、およそ1か月程度で要介護度区分の結果が通知されるという流れになります。
また、介護保険認定に合わせて担当するケアマネジャー（介護支援専門員）が決まります。
ステップ②：福祉用具貸与事業者と契約する
介護保険を利用した介護用品レンタルサービスを提供することができるのは都道府県の指定を受けた福祉用具貸与事業者のみで、ケアマネジャー（介護支援専門員）が作成するケアプラン（介護サービスの必要性と利用計画が記されている計画書）をもとに適切な介護用品の選定が行われます。
ケアマネジャーが相談窓口となって福祉用具貸与事業者とやりとりが行われるので、利用者及びそのご家族が福祉用具貸与事業者を探したり、連絡を取ったりする必要はありません。
私たち『広島介護用品』では、理学療法士のスタッフがケアマネジャーさんとともに介護を受ける方に最適な介護ベッドの選定を行っているため、一般的な福祉用具事業者以上の専門的な対応が可能です。例えば、介護ベッドの搬入時に、専門的な知見からご利用者様の起居動作やご家族への介助指導を行っています。
低価格で自費レンタルができるサービス（介護ベッド）
介護用品を借りたくても要介護1や要支援の方で介護保険が適用されない場合や、医師が意見書を書いてくれない場合があります。そのようなケースの対応策として、介護保険利用時の負担額と近いレンタル料金で貸し出してくれる自費レンタルサービスがあります。
自費レンタルサービスは福祉用具貸与事業者が行っている独自のサービスで、介護ベッドについては多くの業者が対応しています（一方、車いすなどその他の商品は全額自己負担となる場合がほとんどです）。介護ベッドの基本セット（ベッド本体＋サイドレール＋マットレス）だと、月額2,000円前後（会社によって価格は異なり、広島介護用品は 1,500円です）でレンタルすることが可能です。
ただし、自費レンタルで提供される介護ベッドは福祉用具事業者がサービスとして提供するものですので、取り扱っている製品の選択肢は通常と比べてあまり多くない傾向にあります。とは言え、「途中で状況が変わるかもしれない…」「身体に合わないかもしれない…」と不安な方にとって非常にメリットの多いサービスだと言えるでしょう。
価格や商品の詳細については、福祉用具貸与事業者へ直接お問い合わせください。
介護用品のレンタル料金でご不安な方は…
今回は介護用品のレンタル料金についてご紹介しました。
介護用品は実際に使ってみないと合う・合わないの判断が付かない場合があります。私たち『広島介護用品』では、こちらでご提案して試していただいた後、合わなければ交換することも可能ですし、不具合や故障が発生した際は、ご連絡いただければ直ぐに訪問してその場で確認し、もしも故障などによりその場で解決しない症状の場合は、正常なものと交換いたしますのでご安心ください。
福祉用具の購入・レンタルのご相談は『広島介護用品』へ
株式会社ミクセルは、“日本の文化と技術で長寿を喜び合える社会をつくる”を事業理念とし、福祉用具の販売・レンタル『広島介護用品』をはじめとするヘルスケア事業や研究支援事業、また海外での介護人材プロジェクトなども行っています。
広島県近郊にお住まいで、介護用具の購入やレンタル、手すり設置などの住宅改修をご検討されている方は、ぜひ『広島介護用品』までお気軽にご相談ください。皆様が健康で安全に過ごせる生活環境作りをサポートさせていだきます。